自家消費型太陽光が向く法人の特徴

昼間の電力使用量が多い

太陽光発電は日中（概ね9時〜16時頃）に発電するため、この時間帯に電力使用が多い法人ほど自家消費率が高まり、購入電力量を効率よく削減できる。平日昼間に工場・施設を稼働させているパターンが典型的。

設置可能な屋根面積が十分にある

太陽光パネルの発電量は設置面積に比例する。一般的に100kW（小規模高圧）以上の出力を確保するには500〜600㎡程度の設置面積が必要。工場・倉庫・スーパー・学校など、屋根面積が広い施設で効果が出やすい。

屋根の向き・傾斜・強度が適切

南向き・傾斜角10〜30度程度が最も発電効率が高い。フラット屋根の場合は架台で傾斜をつけることができるが、設置荷重に対する屋根強度の確認が必要。設置前の構造診断が推奨される。

昼間単価が高い（または今後上昇リスクがある）

電力量料金の単価が高い、または今後さらに上昇するリスクがある場合、自家消費型太陽光による購入電力量の削減価値が高まる。電気料金の高騰リスクが大きい事業者ほど、太陽光による「リスクヘッジ」の効果も大きい。

長期間同じ場所で事業を継続する見込みがある

太陽光発電設備は一般的に20〜25年以上の使用を想定した投資。賃借建物への設置の場合は地主・建物オーナーとの合意が必要で、退去時の撤去費用も考慮が必要。長期的に施設を所有・使用する法人に向く。

蓄電池との組み合わせで自家消費率をさらに高められる

太陽光発電の余剰電力を蓄電池に蓄えることで、夕方以降や曇天時にも自家消費を継続できる。夜間帯の電力使用も多い施設（病院・ホテル・食品工場など）で組み合わせ効果が高い。

夜間のみの稼働で昼間の電力使用が少ない

工場・施設が夜間のみ稼働し、昼間の電力使用がほとんどない場合は自家消費率が低くなり、余剰電力を売電（FIT等）しても費用対効果が出にくいことがある。

設置可能な屋根面積が小さい・構造上設置が難しい

屋根面積が小さい、または屋根の構造・強度・形状の問題で設置が難しい施設では、導入コストが割高になりやすい。

テナント入居中の賃借物件で交渉が困難

建物オーナーとのPPA・設備設置交渉が成立しない場合、オフサイトPPAなど別の手段を検討することになる。