① 原油・LNG
最大 +10%
QUADRUPLE PRESSURE
原油だけではない複合上昇要因を積み上げで可視化し、月次の上振れ要因を分解します。
① 原油・LNG
最大 +10%
② 補助金終了
+4% 前後
③ 再エネ賦課金
+2% 前後
④ 円安進行
+2〜4%
四重苦の本質は、単独要因の足し算ではなく「相互増幅」にあります。原油上昇が円安を呼び、円安が燃料輸入コストをさらに押し上げる循環が 生じるため、シナリオ長期化時ほど同じ原油価格でも請求負担が重くなります。
単独要因ではなく、複数要因の重なりが夏場の請求上振れをつくる点が重要です。
下表はシナリオ2を基準にした概算です。4月は補助金終了の影響が先行し、5月以降は再エネ賦課金と原油要因が積み上がります。 夏場は使用量増加も重なるため、会計上の負担感は表面の上昇率以上に大きくなる場合があります。
| 月 | 原油 | 補助金 | 再エネ | 円安 | 合計 |
|---|---|---|---|---|---|
| 4月 | +1% | +4% | - | +1% | +6% |
| 5月 | +2% | +4% | +2% | +2% | +10% |
| 6月 | +5% | +4% | +2% | +3% | +14% |
| 7月 | +8% | +4% | +2% | +3% | +17% |
| 8月 | +10% | +4% | +2% | +4% | +20% |
① 原油・LNG高騰
調達価格の上昇が燃料費調整と市場価格の双方を押し上げ、特にシナリオ2・3で夏以降の請求に強く反映されます。
② 補助金終了
4月使用分から補助が消えるため、原油が落ち着いても前年より高い請求が残る構造です。短期安定化でも戻らない要因です。
③ 再エネ賦課金
電力使用量に比例して一律で加算されるため、契約変更や調達先変更だけでは回避できません。実需の削減策が必要です。
④ 円安進行
ドル建て燃料の輸入コストを押し上げます。原油高と同時進行すると、同じドル価格でも円建て負担が増幅します。