2026年値上げ予測
約1.5万品目
前年比3割減
FOOD MANUFACTURER
食品メーカーの値上げ動向、規模別コスト増、価格転嫁の実態を確認します。
2026年の食品値上げは約1.5万品目と予測されています(前年比3割減)。前半は小康状態ですが、後半に包材・エネルギーコストが反映されると、 値上げが再加速するリスクがあります。
2026年値上げ予測
約1.5万品目
前年比3割減
平均値上げ率
15%
2026年1〜7月平均
4月単月
2,798品目
年度初め集中
| 企業規模(年商) | S1 年間増 | S2 年間増 | S3 年間増 |
|---|---|---|---|
| 5億円(小規模) | +750〜1,250万円 | +2,000〜3,750万円 | +3,750〜6,250万円 |
| 50億円(中堅) | +7,500万〜1.25億円 | +2〜3.75億円 | +3.75〜6.25億円 |
| 500億円(大手) | +7.5〜12.5億円 | +20〜37.5億円 | +37.5〜62.5億円 |
価格転嫁への理解は以前より進んでいますが、値上げ後の販売数量低下やPB品への流出も強まっています。B2BとB2Cで戦略を分ける運用が重要です。
転嫁できている領域
人件費・原材料費を理由とした値上げは、B2B取引を中心に比較的受け入れられやすい。
転嫁の壁
値上げ後の販売数量低下、PB品への流出、容量調整による実質値上げの常態化。
春先までは小康状態でも、ナフサ不足による包装資材値上げが夏以降に本格化し、エネルギー高と重なると年後半に月3,000品目超の値上げが再発する可能性があります。
総論ページとエネルギー関連特集を併せて確認すると、仕入・製造・物流を横断した対策優先順位を決めやすくなります。