BENCHMARK ／ 相場・削減効果
オフィスの電気代相場
従業員数・坪数・ビル規模別のベンチマーク
一般的なオフィスの電気代は、従業員一人あたり月2,000〜5,000円が目安です。ただし、規模・ビルの断熱性能・空調の効率・OA機器の種類によって大きく変わります。 自社の電気代が適正かどうかを判断するためのベンチマークデータを、従業員数・坪数・ビル規模の3軸で整理しました。
オフィスの電気代を決める3つの要因
① 空調効率
電気代の40〜55%を占める空調が最大のコスト要因。築年数が古い・天井が高い・外壁断熱が弱いビルほど空調負荷が増加します。
② 照明・OA機器
照明がLED化されているか、PCがデスクトップかノートかでも差が出ます。サーバーをオンプレで持つ場合はさらに消費量が増加。
③ 契約プラン
低圧・高圧の契約区分、基本料金の設定、時間帯別プランの選択が月額に影響します。特に契約電力の過不足は基本料金の無駄につながります。
従業員数別 オフィス電気代ベンチマーク
一般事務・IT系オフィスの場合（製造・医療設備なし）
| 規模 | フロア面積 | 契約電力目安 | 月間使用量 | 月額電気代 | 一人あたり/月 |
|---|---|---|---|---|---|
| 小規模（〜10名） | 〜30坪 | 10〜20kW | 500〜1,500kWh | 1.5〜4.5万円 | 1,500〜4,500円 |
| 小規模（10〜30名） | 30〜80坪 | 20〜50kW | 1,500〜4,000kWh | 4.5〜12万円 | 2,000〜4,500円 |
| 中規模（30〜100名） | 80〜250坪 | 50〜150kW | 4,000〜1.5万kWh | 12〜45万円 | 2,500〜5,000円 |
| 中規模（100〜300名） | 250〜700坪 | 150〜400kW | 1.5〜4万kWh | 45〜120万円 | 3,000〜5,000円 |
| 大規模（300〜1,000名） | 700〜2,000坪 | 400kW〜1MW | 4〜10万kWh | 120〜300万円 | 3,000〜4,000円 |
| 大規模（1,000名以上） | 2,000坪以上 | 1MW以上 | 10万kWh以上 | 300万円〜 | 2,500〜3,500円 |
坪数別 オフィス電気代ベンチマーク
標準的な事務用途の場合の概算値
| フロア面積 | 月間使用量目安 | 月額電気代 | 該当事例 |
|---|---|---|---|
| 10坪（約33㎡） | 200〜400kWh | 6,000〜1.2万円 | 個人事務所・SOHO |
| 30坪（約100㎡） | 600〜1,200kWh | 1.8〜3.6万円 | 小規模オフィス |
| 100坪（約330㎡） | 2,000〜4,000kWh | 6〜12万円 | 中小企業の典型サイズ |
| 300坪（約990㎡） | 6,000〜1.2万kWh | 18〜36万円 | 中規模フロア |
| 1,000坪（約3,300㎡） | 2〜4万kWh | 60〜120万円 | 大型フロア・丸ビル1フロア相当 |
| 3,000坪（約1万㎡） | 6〜12万kWh | 180〜360万円 | 本社ビル規模 |
オフィス電気代の用途別内訳（一般的な割合）
何にどれだけ電気を使っているかを把握することが削減の出発点です
空調（冷暖房）
40〜55%
照明
20〜30%
OA機器・PC
10〜20%
サーバー・通信機器
5〜15%
給湯・その他
5〜10%
テナントビル vs 自社ビル：電気代の違い
テナントビル入居の場合
- ・ビルオーナーが高圧一括受電し、テナントに転売するケースが多い
- ・共用部の電気代が賃料や管理費に含まれていることがある
- ・専用部の契約方法はビルによって異なり、交渉余地が限られる
- ・一人あたり月3,000〜6,000円が相場（共益費込みの場合）
自社ビル・独立建屋の場合
- ・直接電力会社と契約するため、プラン変更の自由度が高い
- ・高圧契約に切り替えることで電力量単価を下げられる場合がある
- ・設備投資（LED化・空調更新）の効果が直接コストに反映される
- ・太陽光・蓄電池の導入検討も可能
相場より高い場合に確認すべきポイント
- 空調設備の年式：10年以上経過している場合、効率が20〜30%低下していることがあります。インバータ式への更新を検討してください。
- 照明のLED化率：蛍光灯が残っている場合、LED化で照明電力を40〜60%削減できます。
- PCのスリープ設定：退勤後にPCやモニターが稼働したままになっていないか確認しましょう。
- デマンドのピーク管理：昼食後の一斉稼働などで契約電力が跳ね上がっていないか、デマンド実績を確認してください。
- 契約プランの見直し：低圧契約のまま大規模フロアを借りている場合、高圧切替で基本料金単価を下げられる可能性があります。
※本ページの金額は業界平均を参考にした概算値です。契約区分・地域・使用パターンにより大きく変動します。正確な見積は専門家にご相談ください。
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自社のオフィス電気代を診断する
契約電力・月間使用量を入力して、現在の電気代水準と削減余地をシミュレーションできます。
NEXT STEP
相場と自社を突き合わせて、次の判断材料を作る
相場データを読んだら、自社の電気代がどの位置にあるかをシミュレーターで確認しましょう。相場より高い要因の特定や、削減余地の試算は専門家との壁打ちが効果的です。